職業の鉄則

フォトフェイシャル美肌になる

ニキビ跡や濃いシミ、そばかす、たるみなどの肌トラブルは、年齢性別問わず、嫌な物であるが、様々な高価な化粧品を購入してもなかなか良くならないのが現実だ。そんな時にフォトフェイシャルは非常に有効であるが、フォトフェイシャルは、光を照射することで肌細胞を活性化させ、問題を解決するための光だから出てくる。
人間というのはあるときにどっかりと古いような感じがする時があります。私も肌が乾燥するのが大変になったような気がします。見ると、二十歳を境に、肌は乾燥がますます容易になるようです。洗顔や身体を洗った後、"アンチエイジング"医療の化粧水やボディローションをたっぷりつけて、そして乳液は、水分を制限するようにしています。大まかように"アンチエイジング"に努力しようと思っています。
　ノートパソコン（ＰＣ）受託製造大手の仁宝電脳工業（コンパル）はこのほど、投資総額５億米ドル（１米ドル＝約81円）に上る北部ビンフック省バーティエン工業団地の工場でノートＰＣを初出荷した。世界同時不況の影響を受け、一時は資金引き揚げもささやかれたが、約２年遅れての出荷開始となった。

　23日付サイゴンタイムズによると、外資企業がベトナムでノートＰＣを生産するのは初となる。工場の月産能力は50万台で、コンパルの顧客企業である台湾の宏碁（エイサー）、米国のデル、ヒューレット・パッカード（ＨＰ）、富士通シーメンスなどのノートＰＣを手掛けるもよう。

　運営を行うのは100％出資子会社のコンパル・ベトナム。政府は同社に対して法人所得税を生産開始から10年間免除し、その後は税率を10％とする優遇措置を認めている。法人所得税率は通常25％。

　コンパル・ベトナムはバーティエン工業団地での部品供給業者の誘致を進めており、すでに８社が認可を取得。認可総額は計１億米ドルに上っている。

　ビンフック省工業団地管理委員会のグエン・コン・ロック委員長は、コンパル・ベトナムの初出荷を記念して行われた式典で、「コンパルの工場稼働は他の外資企業の誘致につながる」と述べ、さらに多くの企業を誘致したい考えを明かした。先週は台湾の電子メーカーなどの使節団が同省を視察しており、ロック委員長は「ベトナムは台湾のハイテクメーカーにとって中国に代わる投資先になる」と強調した。

　コンパルがビンフック工場の建設認可を取得したのは2007年９月で、同年末に着工した。当初は09年１月に稼働する計画だったが、08年末に起きた世界同時不況の影響で稼働が２年以上遅延した。

　■フォックスコン、ビンフックでは未着工

　同じく台湾の鴻海精密工業（フォックスコン）は07年、ビンフック省から携帯電話工場の建設認可を取得したが、いまだに着工していない。ただ、着工準備は整ったと今年３月に報じられた。

　同社はベトナムですでに北部バクニン省とバクザン省で計４カ所の工場を稼働している。

　液晶パネル大手の奇美電子（チーメイ・イノラックス）と友達光電（ＡＵＯ）が、来月中旬に台北市内で開催されるフラットパネルディスプレー（ＦＰＤ）の総合展示会への出展を見送ることが明らかになった。友達の不参加は初めて。両社は中国で開かれる展示会には参加しており、台湾の地盤沈下と将来が有望視される中国市場傾斜が鮮明になっている。

　展示会は「2011年台湾平面顕示器展」（ディスプレイ台湾）で、ＦＰＤ業界の動向を占うものとして注目されている。台湾の液晶パネルメーカーはかつて、新製品アピールのため同展示会に積極的に参加してきた。

　しかし友達は今年初めて出展を見送った。一方で、今月初めに中国・広東省深セン市で開かれた展示会に初出展し、世界最大となる71インチの３Ｄテレビ向け液晶パネルなどを展示した。同社はＮＮＡに対し、「市場の状況や出展による効果を総合的に考慮した結果」（広報部）と説明。世界最大の液晶テレビ市場に成長すると有望視される中国での出展効果に期待感を示した。

　23日付自由時報は業界関係者の話として、友達の不参加の背景には政府への不満がくすぶっていると伝えた。同社は昨年、中部科学工業園区（中科）の環境アセスメント問題や米国でのカルテル問題、中国での次世代パネル工場計画をめぐり、政府の協力が得られなかったとの見方。しかし友達は「政府への不満が理由ではない」と報道を否定している。

　■奇美、２年連続不参加

　奇美は２年連続で参加を見送った。昨年は鴻海精密工業グループとの合併の後処理に追われているとして、今年は「経営資源の配分上の関係」（広報部）で参加しない方針。出展には人員と時間を割かねばならないためという。一方、３月に上海市で開かれた展示会には出展しており、日本で10月開催予定の「ＦＰＤインターナショナル」（パシフィコ横浜）にも参加する。

　台湾の液晶パネル大手４社で出展するのは中華映管（ＣＰＴ）のみとなり、各社の「台湾離れ」が加速している。

　ただ、米コーニングや３Ｍなど海外企業は参加に積極的で、出展企業数は計231社（630ブース）と過去最高を更新する見通しだ。主催者の光電科技工業協進会によると、同展示会は来月14〜16日の日程で、台北世界貿易中心南港展覧館で開かれる。

　■ＴＶパネル、２年ぶり反発

　液晶パネル業界では回復の兆しが見え始めた。市場調査会社の米ディスプレイサーチによると、５月のテレビ向けパネル価格は２〜３％上昇。反発は約２年ぶりで、６月も同様の伸びが予測されている。

　市場調査会社各社によると、中国の労働節連休中の液晶テレビ販売が好調で、地場のテレビメーカーが値上げを受け入れたことや、韓国のテレビメーカーが値下げを見合わせたことなどが奏功した。ウィッツビューの張小彪・研究部副総経理によると、中国のテレビメーカーが値下げを受け入れるのは初めて。

　台湾の液晶テレビメーカーは今四半期も赤字決算が続くとみられているが、売上高は前期よりも改善しそうだ。古いデジタルガジェット、にも対応