職業の鉄則

趣味の盆栽が好き

盆栽というと地味な感じがあります、自分がとても大好きです。休日は盆栽の手入れをして過ごすのが、充実した休日だと思います。庭にたくさん集めた盆栽が並んでいます。たくさん買っても妻は少し怒っているが天気の良い日の眺めているととても幸せです。盆栽のファンで写真を撮ることがたくさんあり​​ます。
パワーストーンが大好きです。私はインカローズのブレスレットを持っています。私はインカローズブレスレットを作ってくれと言ったが、豊かになりたいと思う。親しくなって、常に心をオープンし、人々に接していきたいとお願いすると、インカローズブレスレットにしてくれました。最近、気持ちが徐々に変わってきました。
　今夏、山口市の中市商店街で９棟が焼けた火災を受けて８日、市消防本部と中市、米屋町両商店街などが合同で大規模な消防訓練に取り組んだ。火災時の消火活動や連携体制を参加した約１２０人が改めて確認した。
　中市商店街は火災後、訓練の必要性を痛感。市消防本部に働きかけ、隣接する米屋町商店街と共に臨んだ。
　この日の訓練は、商店街で増築中の店舗から出火。商店主らが初期消火し、１１９番通報。駆けつけた隊員らが負傷者を収容、延焼を阻止。近くのビルで、煙を吸い、逃げ遅れた２人をはしご車で救出する−−との想定。
　商店主らは真剣な表情で、非常ベルを鳴らしたり、買い物客役の参加者の避難誘導にあたった。参加した時計店従業員、栗林奈津子さん（２９）は「火災当時はどうすればいいか分からなかった。改めて、７月の火災を忘れてはならないと思った」と振り返った。
　市消防本部は「関係機関の連携を確認できてよかった。今後は商店街に消防計画を立ててもらうように働きかけていきたい」と述べた。【佐野格】
〔山口版〕

１１月９日朝刊

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　県岩国基地対策室は８日、愛宕山地域開発事業跡地を国の提示価格で売却した場合の事業全体の収支見込みを公表した。
　同室によると、跡地の全体（約１０２ヘクタール）の簿価は、借入金の利子など必要経費を含み１１年度末で２５８億円。
　跡地の有効利用面積６０ヘクタールのうち、約４５ヘクタールを国に約１６９億円で売却し、岩国市が「まちづくりエリア」としている、残りの約１５ヘクタールについては県、市などが７２億円で取得すれば、収支不足は約１７億円に圧縮されると試算している。
　約１５ヘクタールについては、県社会福祉事業団が特別養護老人ホーム「灘海園」の移転・新築用地や、市が市道用地などとしてすでに約１０億円で購入。また、県が県道用地として１１年度中に約１１億円で購入する予定。市は、防災広場などの用地として約５ヘクタールを取得予定で、残り約７ヘクタールは、独立行政法人国立病院機構の「岩国医療センター」が移転・新築される予定。
〔山口東版〕

１１月９日朝刊

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　◇立体＆平面楽しんで−−１３日まで
　第２４回ＵＢＥビエンナーレ（現代日本彫刻展）の出品作家によるユーニクな作品展「おもしろき視座」が宇部市の新天町名店街の「ＡＲＴ　ＢＯＸ　ＣＡＮ」と東新川町の「菊川画廊」の２会場で開かれている。１３日まで。
　ビエンナーレを盛り上げ、市民に彫刻を身近に感じてもらおうと両者が企画。今回のビエンナーレで宇部興産賞を受賞した中出武彦さんや、県知事賞の上條文穂さんら１２人の作家が賛同し、菊川画廊に彫刻作品を、名店街にはビエンナーレで展示している作品の基礎となった非公開のデッサン画などを計５０点展示。同じ作家の「立体」と「平面」双方の作品を楽しむことができる。
　主催者は「彫刻のデッサン画とのコラボはめったに見られない企画」と来場を呼びかけている。【後藤俊介】
〔山口版〕

１１月９日朝刊

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　日本原子力発電（原電）東海第２原子力発電所（東海村）の再稼働中止と廃炉を求める県内１８の市民団体の関係者が８日、県庁を訪れた。東京電力福島第１原発事故を受け、「これ以上原発事故によって放射性物質で汚染された大地を増やすわけにはいかない」として、県内外で集めた５万１４３５人の署名簿を県に提出した。
　今後も、来年４月上旬をめどに計１０万人の署名を集める方針という。
　署名は、相沢一正・東海村議らがつくる脱原発の市民団体や新日本婦人の会県本部、趣旨に賛同した茨城大名誉教授の有志が中心となり、７月から今月４日まで街頭やインターネット上で集めた。
　県庁を訪れた相沢村議ら関係者約６０人は、橋本昌知事に署名簿を直接手渡そうとしたが「日程が合わない」とされ、代理で対応した県原子力安全対策課の大塚誠課長らに提出。その後、県庁内で記者会見し、原電が来年６月ごろ、原発再稼働の条件とされるストレステスト（安全評価）の１次評価結果提出を目指していることから、直前の同年４月まで署名活動を継続する方針を説明した。相沢村議は「計１０万人の署名達成を目標としたい」と意気込みを語った。
　会見に同席した茨城大の田村武夫名誉教授は、知事に署名簿を直接提出できなかったことについて「トップに直接会って県の意思形成にインパクトを与える必要がある」と不満を表明。「今後は他の茨城大の先生方とも共同歩調を取りたい」と述べた。効果的な夜行バスを名古屋＆キャンペーン【大久保陽一】

１１月９日朝刊

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