職業の鉄則

太陽光発電を導入し、環境にやさしい家になる

スリープモードがブームとなっている。そこで、太陽光発電を家庭でするために、太陽電池パネルを設置世帯が増えているようだ。特に今の場合の補助金も出るとあって、増加している世帯が多いようだ。これから新築する世代には、太陽光の導入がちだが、すでに家庭を持っている家具は、インストール時に大変だ。屋根の形によっては表示されないことがあるからだ。しかし、太陽光発電を導入し、環境にやさしいがしたいものだ。
太陽電池パネル、太陽電池を複数の並べ替え相互接続してパネル状にしたものです。太陽電池パネルは、電池の交換や給電線を不要となり、利便性向上とコスト削減を図ります。太陽電池パネルは、太陽からの光エネルギーを使用して光起電力効果を応用して電気を発生させます。ソーラーパネルの構成に応じて、様々な波長の光で発電します。
　出光興産は９日、ベトナムでバイオディーゼル燃料の原料となる油脂植物「ヤトロファ」の試験栽培を本格化すると発表した。将来の再生可能エネルギー原料として有望視されており、出光は現地の石油大手ペトロベトナムオイルと共同で品種改良や栽培方法の研究に取り組んで収穫量を高め、事業化の可能性を探る。

　オリーブのような実をつけるヤトロファは、毒性があり食用にならないが、荒れ地や少ない降水量でも育つ特徴を待つ。

　出光はベトナム中南部のビンディン省に２ヘクタールの試験栽培農場を設け、６月から栽培を開始。このほど初収穫に成功した。

　今後、気象条件が異なる２カ所に農場を設け、計３カ所・６ヘクタールに拡大する。１ヘクタール当たり６トン以上の収穫をめざし、搾油や加工技術も開発する計画だ。

　東南アジアでのバイオ燃料開発では、タピオカなどの食用原料となるキャッサバ芋を利用したバイオエタノールが先行しているが、食料を燃料とすることへの批判を考慮してヤトロファにも研究開発を広げたという。

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9日、日本デザイン振興会が2011年度グッドデザイン賞の大賞を発表した。“2011年を象徴するデザイン”として、ホンダのインターナビによる「通行実績情報マップ」が選ばれた。

大賞候補となった6件のデザイン

「グッドデザイン大賞」は、2011年度グッドデザイン賞受賞対象1112件の中で、その年のデザインを象徴するものを選出。選出方法は、6件の大賞候補から、グッドデザイン賞審査委員、グッドデザイン賞受賞者、一般からの投票として受賞展「GOOD DESIGN EXHIBITION 2011」来場者による投票を実施、得票総数が最多であった1点が大賞に選ばれた。

インターナビによる「通行実績情報マップ」は、ホンダが、東日本大震災翌日の3月12日より同社のカーナビ『インターナビ』会員の車両から収集した通行実績情報をオープンフォーマットで公開を開始したというもの。

この通行実績情報を活用した地図を、3月14日からGoogleが「Google自動車通行実績情報マップ」として、Yahoo! JAPANが4月21日から「Yahoo!地図 道路通行確認マップ」として公開、東日本大震災の被災地域における移動を支援した。

ホンダインターナビ事業室室長の今井武氏は「震災当日、“とにかくいち早くなんとかしなくちゃいけない”との思いと、インターナビ会員140万人の皆様のおかげで出来上がったものです。人と車、車と社会が結びついた、“つながるクルマ”の新しいデザインだと思います」と喜びのコメントを述べた。

グッドデザイン大賞の候補となった6点
●LED電球『LDAHV4LCG』
パナソニック
●3DスマートLEDテレビ『UN55D7000』/『UN55D7900』/『UN55D8000』
サムスンエレクトロニクス
●N700系7000／8000番代新幹線電車
西日本旅客鉄道＋九州旅客鉄道
●重粒子線照射システムおよび粒子線治療施設
東芝＋放射線医学総合研究所＋日本設計
●ゲームシステム『Kinect』
日本マイクロソフト
●カーナビゲーションシステムによる情報提供サービス「ホンダのカーナビゲーションシステム『インターナビ』による、クルマの走行データ（フローティングカーデータ）を用いた情報サービスと、東日本大震災での移動支援の取り組み」
本田技研工業

《レスポンス 椿山和雄》


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　住友商事、日産自動車、NEC（日本電気）、昭和シェル石油の4社は11月9日、電気自動車（EV）およびプラグインハイブリッド自動車（PHEV）向け充電サービス会社「ジャパンチャージネットワーク株式会社（仮称）」設立に関する合弁契約書を締結した。

　住友商事、日産、およびNECの3社は、2010年12月に充電サービスの事業化の検討に関する覚書を締結していたが、昭和シェルをパートナーに加え、昭和シェルが今までのEV向け充電サービス実証事業で培ってきた知見やエネルギー供給者としてのノウハウを得ながら、充電インフラサービスの開発、提供に向け準備を進めると言う。

　設立時期は、2011年度内を予定しており、資本金は6億6000万円。出資比率は、住友商事30％、日産30％、NEC 30％、昭和シェル10％。代表取締役社長は住友商事より派遣予定としている。

　ジャパンチャージネットワークによる充電サービス概要は以下のとおり。

・EV・PHEVユーザーの利用形態を考慮し、急速充電および普通充電設備を設置
・ユーザーは、「充電コントローラー」上で会員カードによる認証手続きにより、充電器の利用が可能
・充電スポットの位置情報や、その場所が使用中か空いているかを示す満空情報を提供
・利用形態・利用頻度に合わせたサービス料金プランを、複数用意
・会員でないEV・PHEVユーザーが充電スポットに来た際にも充電器が利用可能なメニューを提供
・充電器の遠隔管理や無人対応をサポート
・急速充電器はCHAdeMOプロトコルに対応したものを設置

　新会社は2011年度内に試験的なサービスを開始予定で、神奈川県および東京都の一部エリア（城南地区）から充電インフラネットワークを構築していく。


【Car Watch,谷川 潔】

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